サービス紹介
数十年に渡る長期間のお取引だからこそ、設置計画は綿密にメンテナンスは丁寧に取り組みます
D(Daitsu)エナジー
Dエナジーと他社との違い
設置からメンテナンスまでワンストップ対応
これまで培った通信工事・保守の経験とノウハウを活かすことで調査、設置、長期メンテナンスまで当社が責任をもって行います。
導入後、雷など災害時の故障や通信障害も安心のサポート体制。通信から保守管理まで全てお任せください。
導入施設の例
冷蔵冷凍倉庫
製造工場
小売店舗
設置企業別のコストイメージ
製造工場
| システム容量 | 259.50kw |
| 年間発電量 | 281,558kwh |
| 電気料金単価 | 13.67円 |
| 年間電気代削減額 | 3,849千円 |
| 設置費用 | 37,950千円 |
| 投資改修年数 | 7年9ヵ月(税制優遇) |
冷凍冷蔵倉庫
| システム容量 | 213.86kw |
| 年間発電量 | 234,615kwh |
| 電気料金単価 | 22.22円 |
| 年間電気代削減額 | 5,213千円 |
| 設置費用 | 27,280千円 |
| 投資改修年数 | 6年1ヵ月 |
小売店舗
| システム容量 | 182.40kw |
| 年間発電量 | 198,666kwh |
| 電気料金単価 | 15.73円 |
| 年間電気代削減額 | 3,125千円 |
| 設置費用 | 24,200千円 |
| 投資改修年数 | 9年 |
工事実績
| 自家消費型太陽光発電 | 18件 |
| 売電型太陽光発電 | 150件 |
| EV急速充電器 | 10件 |
※協力会社を含む
電気代削減シミュレーション
食品加工工場に自家消費型太陽光パネル470枚を設置し、年間削減額 450万円を想定
| 年間発電量 | 215,017kwh |
| 電気料金単価 | 21.87円 |
| 年間電気代削減額 | 4,702千円 |
| 設置費用 | 28,600千円 |
| 投資回収年数 | 6年11ヵ月 |
節税制度を使用した場合
| 設置費用 | 29,000千円 |
| 節税額 | 9,609千円 |
| 実質投資額 | 18,991千円 |
| 年間電気代削減額 | 6,400千円 |
| 投資回収年数 | 5年 |
お問合せから
設置までの流れ
1.お問合わせ-2.現地調査までに1～2ヶ月程度
6.資材発注-7.施工開始までに3ヶ月～半年
7.施工開始-8.施工完了までに1～2ヶ月かかる場合があります。
打合せ
作成・ご提案
調達
*お問合せから施工完了まで、10か月～1年程度の期間を要します。
2ヒアリング・打合せ
お客様のご要望を伺い、今後の流れの説明をします。
3現地調査
現地にて日照状況や設置環境など正確なデータを調査します。
4お見積もり作成・ご提案
ヒアリング内容・現地調査の結果を基に、最適なプランをご提案します。
5ご契約
プランが決定いたしましたら各種審査の上、本契約を結びます。
6資材発注・調達
設置に必要な部品調達をはじめ工事に関する手続きを行います。
7施工開始
設置工事を開始します。期間は規模やプランにより異なります。
8施工完了
お客様立会いの下、最終試験を行い正常に作動することを確認してご利用開始となります。
9メンテナンス
設置後からが運用のはじまりです。メンテナンスも責任をもって行います。
シミュレーション資料の
イメージ
実際にお客様にお見せする資料のサンプルです。
ヒアリング・調査内容を元に、最適な設備のご提案をはじめ、発電量や投資回収機関等を算出します。
可能性が広がる
多様な設置モデル
オンサイト型
需要場所となる自社敷地内に太陽光パネルを設置し発電した電力を自家消費するモデルです。主に施設の屋根や敷地内のスペースに設置します。
オフサイト型
需要場所となる敷地から離れた遠隔地へ太陽光パネルを設置し発電した電力をネットワークを通じて供給するモデルです。敷地内のスペースに限らず、広い遠隔地への設置が可能です。
ソーラーシェアリング
農業用地へ支柱を立て、その上に太陽光パネルを設置するモデルです。農業収益だけでなく、農地での電力や荒廃農地の活用、売電収入に繋がります。
ソーラーカーポート
駐車場や車庫の屋根部分に太陽光パネルを設置するモデルです。太陽光パネルを屋根として設置、または既存の屋根に設置します。車を雨や紫外線から守りながら、効率よく発電できるのが魅力です。
太陽光発電システム
3つの導入プラン
オンサイトPPAプラン(初期費用ゼロ)
自社の敷地内にPPA事業者(※)の太陽光発電設備を設置します。設置費用やメンテナンス費用は全額PPA事業者が負担します。発電した電力の自家消費分をPPA事業者へ支払うプランです。所有者はPPA事業者となります。契約終了後の所有は譲渡や買取など契約内容によって変わります。自家消費分のみ、再エネ賦課金が免除され、国の補助金制度も受けられる場合もあります。災害時は非常用電源として活用することができ、BCP対策としてもメリットの高いプランです。
※PPAとはPower Purchase Agreement（電力購入契約）の略です。
PPAの仕組みは以下の内容になっており、10~20年後にPPA事業者から施設保有者へ発電設備を無償譲渡するのが一般的です。
リースプラン(初期費用ゼロ)
リース業者所有の太陽光発電設備を一定期間借り、毎月固定のリース料を支払うプランです。契約期間中、自家消費または売電が可能となり電気代削減や売電収入に繋がります。売電収益によってリース料が賄える可能性もあります。オンサイトPPAと違いリース料は固定され、変動はありません。また、リース料は経費として全額計上が可能で節税のメリットもあります。契約終了後は利用事業者の所有となる可能性もあり、不要な場合はリース業者が撤去します。
自己所有型購入プラン
発電事業者が自社の敷地内に太陽光発電設備を設置します。設備の所有者は自社になり、導入費用やメンテナンス費用は自社で負担です。初期費用が大きくかかりますが、自治体の補助金や税制優遇などを併用することが出来、経費として計上することで一定期間での減価償却が可能です。また、契約期間もないため購入後は自家消費による電気代・再エネ賦課金削減、売電など自由に選択することができます。初期費用・メンテナンス維持費は自己負担となりますが、電気代削減の効果は高く、導入資金や設置可能な広さが十分ある場合は自己所有型プランの検討をお勧めいたします。